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ニッセイAI関連株式ファンド

ファンドの特色

  1. 日本を含む世界各国の株式の中から、主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行います。

    • 当ファンドにおけるAI関連企業とは、AIに関する製品・サービスを開発・提供する企業やAIを活用して事業を展開する企業をさします。

      AI(人工知能) とは、Artificial Intelligenceの略で、学習・推論・判断といった人間の知能のもつ機能を備えたコンピュータ・システムのことをさします。

  2. 株式の運用は、TCWアセット・マネジメント・カンパニーが行います。

    • ファンドは、「TCWファンズⅡーTCWグローバルAI株式ファンド」の各クラスおよび「ニッセイマネーマーケットマザーファンド」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ※方式で運用を行います。
      ※ファンド・オブ・ファンズとは、投資対象を投資信託証券とするファンドです。

    • 「TCWファンズⅡーTCWグローバルAI株式ファンド」各クラスの組入比率は、原則として高位を保ちます。

  3. 「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2つのファンドから選択いただけます。

    • 「為替ヘッジあり」は、実質的な組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。

    • 「為替ヘッジなし」は、実質的な組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。

    • 「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」との間でスイッチングが可能です。

      ・為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことをいいます。
      ・スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に乗換えるファンドを購入する取引です。

ファンドの仕組み

ファンドの仕組み

TCWアセット・マネジメント・カンパニーについて

TCWアセット・マネジメント・カンパニーは、1971年設立のTCWグループ(以下「TCW」といいます)傘下のグローバル資産運用会社です。TCWは米国、英国、日本、香港に拠点を有し、機関投資家、年金基金、個人投資家向けに幅広い運用サービスを提供しています。2016年6月末現在のTCWの運用資産額は、1,946億米ドル(約20.0兆円、1米ドル=102.91円で換算)です。

AIについて

「AIの進化」が全ての鍵(キー)となる

近年、IoTやフィンテック、ロボティクス、ビッグデータ等について、関連市場の拡大が期待されています。これらはいずれもAIと関連が深く、「AIの進化」が全ての鍵(キー)となっています。『AI革命』により、既存製品・サービスの品質向上だけではなく、従来は想像もできなかったような全く新しい製品・サービスが誕生する可能性も多分に秘められています。

『AI革命』をもたらす技術革新

現在「第3次AIブーム」が到来していると言われていますが、過去2回と大きく異なるのは、3つの技術革新 ー「①コンピュータの処理性能向上」「②ビッグデータ(膨大なデータ)の蓄積と解析」「③ディープラーニング(深層学習)※の進化」ー が進展していることです。3つの技術革新の相乗効果により、今後、『AI革命』と呼ぶにふさわしい社会・産業構造の大きな変化が期待されます。
※「ディープラーニング(深層学習)」とは、AIが自らデータの特徴を学習して事象の認識や分類を行うことです。

上記のいかなる内容も将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
また、資金動向、市況動向等によっては方針通りの運用ができない場合があります。

お申込みメモ

ファンド名 ニッセイAI関連株式ファンド(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)
《愛称:AI革命》
商品分類 追加型投信/内外/株式
設定日

2016年11月30日

購入単位 10,000口以上1口単位
10,000円以上1円単位
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目
信託期間 2026年10月26日まで
繰上償還
  • 各ファンドが投資対象とする「TCWファンズⅡ-TCWグローバルAI株式ファンド(円ヘッジクラス)」、「TCWファンズⅡ-TCWグローバルAI株式ファンド(ノンヘッジクラス)」が存続しないこととなる場合
  • 各ファンドにおいて、受益権の口数が10億口を下回っている場合等
決算日 10月25日(該当日が休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定

申込
不可日

ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行のいずれかの休業日と同日の場合は、購入・換金・スイッチングのお申込みはできません。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用(税込)

購入時手数料



5,000万口未満 3.24%
5,000万口以上1億口未満 2.16%
1億口以上3億口未満 1.08%
3億口以上 0.54%
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)


ファンドの純資産総額に年率1.269%(税抜1.175%)をかけた額とし、ファンドからご負担いただきます。 運用管理費用(信託報酬)= 保有期間中の日々の純資産総額 × 信託報酬率(年率)
委託会社 0.350%
(年率・税抜)
ファンドの運用、法定書類等の作成、基準価額の算出等の対価
販売会社 0.800%
(年率・税抜)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価
受託会社 0.025%
(年率・税抜)
ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等の対価
投資対象とする
外国投資信託証券

年率0.6%程度
投資対象とする外国投資信託証券の運用・管理等にかかる信託報酬率
実質的な負担 ファンドの純資産総額に 年率1.869%(税込)程度 をかけた額となります。
● 上記は目安であり、各指定投資信託証券への投資比率が変動することにより、投資者が負担する実質的な運用管理費用(信託報酬)は変動します。
ファンドが投資対象とする指定投資信託証券を含め、投資者が実質的に負担する運用管理費用(信託報酬)
監査費用 ファンドの純資産総額に年率0.0108%(税抜0.01%)をかけた額を上限とし、ファンドからご負担いただきます。 公募投資信託は、外部の監査法人等によるファンドの会計監査が義務付けられているため、当該監査にかかる監査法人等に支払う費用
その他の費用
・手数料
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用および借入金の利息等はファンドからご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません。
  • 売買委託手数料:有価証券等の売買・取引の際に仲介人に支払う手数料
  • 信託事務の諸費用:信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用
  • 借入金の利息:受託会社等から一時的に資金を借入れた場合(立替金も含む)に発生する利息

投資リスクおよびその他の留意点

基準価額の変動要因

株式投資リスク
株式は国内および国際的な景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、また業績悪化(倒産に至る場合も含む)等により、価格が下落することがあります。

為替変動リスク

〈為替ヘッジあり〉
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。ただし、為替ヘッジを完全に行うことができるとは限らないため、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、円の金利が為替ヘッジを行う当該外貨の金利より低い場合などには、ヘッジコストが発生することがあります。

〈為替ヘッジなし〉
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。一般に円高局面ではファンドの資産価値が減少します。

カントリーリスク 外国の資産に投資するため、各国の政治・経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、ファンドの資産価値が減少する可能性があります。
流動性リスク 市場規模が小さいまたは取引量が少ない場合、市場実勢から予期される時期または価格で取引が行えず、損失を被る可能性があります。

・ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

関係法人

委託会社 ニッセイ アセットマネジメント株式会社
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 藍澤證券株式会社

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等

金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。

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