アイザワ証券

  1. ホーム >
  2. ニュース >
  3. 新商品情報 >
  4. ビッグデータ活用 日本中小型株式ファンド
ビッグデータ活用 日本中小型株式ファンド

ファンドの特色

  1. 主として、わが国の中小型株式に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行います。

    • 国内の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含みます。)*を主要投資対象とします。
      *中小型株式以外の国内株式にも投資する場合があります。

    • 株式の組入比率は、原則として高位を維持します。
  2. ビッグデータ(*)の活用による投資テーマ選定とボトムアップアプローチによる銘柄選択を組み合わせ、ポートフォリオを構築します。

    • ニュースフロー等のビッグデータから抽出したキーワードをもとに、今後株式市場で拡大余地が大きいと考えられる投資テーマをトップダウンにより選定します。

    • 選定した投資テーマをもとに、社内アナリストやファンドマネジャー独自のボトムアップリサーチを加味し、割安で成長期待の大きいと考えられる銘柄を中心に、ファンドマネジャーが投資魅力度の高いと考える銘柄を選定し、ポートフォリオを構築します。

      (*)ビッグデータとは
      一般的には、従来のシステムでは処理することが困難な膨大・複雑なデータ群を指します。
      なお、当ファンドでは、ビッグデータのうち、新聞やインターネット上の企業関連のニュースといった文字データを主に活用し、投資テーマ群の形成を行います。

  3. 運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社の助言を活用します。

    • みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社より、ビッグデータ解析を活用した投資テーマや当該関連銘柄に関する助言を受けます。

    資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

運用プロセス

 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ビッグデータを活用した投資テーマの選定/銘柄選択のイメージ

ビッグデータ(企業関連のニュースなど)の集計・分析により投資テーマを選定し、それに従来の株式調査を加えて銘柄選択を行う画期的な日本中小型株式戦略です。


投資テーマの発展段階と当ファンドの投資イメージ

企業の株価にプラスとなるニュースが出ても株価が変動していなければ、ニュースフローが株価に十分に織り込まれないまま、割安な水準にある可能性があります。
当ファンドでは、ビッグデータの活用により発展段階が初期から中期にある投資テーマに関連する企業群を中心に組み入れます。
また、当ファンドでは、選定された投資テーマが投資対象企業のコアビジネスと合致しているかを重視するため、多角化している大企業よりも、特定のビジネスに特化した中小企業の株式を中心に投資することになります。

上記はイメージ図であり、実際にはこれと異なる場合があります。

ビッグデータを活用するメリット

調査アナリストの時間やコストなどの制約から、株式時価総額が小さい企業ほど、調査されずに放置されている傾向が見られます。

ビッグデータの活用により、大量のニュースの中に埋もれ、見過ごされている有望な投資テーマに関連する企業を、「効率的」かつ「網羅的」に「いち早く」見つけ出すことが可能と考えられます。

お申込みメモ

ファンド名 ビッグデータ活用 日本中小型株式ファンド
《愛称:B・D・F》
商品分類 追加型投信/国内/株式
設定日

2017年1月31日

購入単位 10,000口以上1口単位
10,000円以上1円単位
購入価額 購入申込受付日の基準価額
換金単位 1口単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目
信託期間 2022年1月24日まで
繰上償還
  • 信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
  • 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合
  • やむを得ない事情が発生した場合
決算日 毎年1月22日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定
信託金の限度額 1,000億円

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用(税込)

購入時手数料 5,000万口未満 3.24%
5,000万口以上1億口未満 2.16%
1億口以上3億口未満 1.08%
信託財産留保額 換金申込受付日の基準価額に 0.3% を乗じて得た額をご換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
信託財産の純資産総額に対して
年率1.6632%(税抜1.54%)
を日々ご負担いただきます。

信託報酬=運用期間中の基準価額×信託報酬率

  • 運用管理費用(信託報酬)は、毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日(休業日の場合は翌営業日)および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。
  • 委託会社の運用管理費用(信託報酬)には、当ファンドにかかる投資顧問料が含まれます。
委託会社 年率0.75%
(税抜)
委託した資金の運用の対価
販売会社 年率0.75%
(税抜)
購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価
受託会社 年率0.04%
(税抜)
運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価
その他の費用
・手数料
その他費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
  • 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
  • 信託事務の諸費用
  • 監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等

監査費用は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日(休業日の場合は翌営業日)および毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用・手数料等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

投資リスク

当ファンドの基準価額は、ファンドに組入れられる有価証券の値動き等により影響を受けますが、運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、下記の変動要因により基準価額が下落し、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

株価変動リスク 当ファンドは、株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また、中小型株式は株式市場全体の動きと比較して株価が大きく変動する場合があり、当ファンドの基準価額に影響を与える可能性があります。なお、当ファンドでは業種配分等にとらわれず投資テーマ・銘柄を選定するため、株式市場全体の値動きと基準価額の値動きは大きく異なることがあります。
個別銘柄選択リスク 当ファンドは、個別銘柄の選択による投資を行いますので、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも当ファンドの基準価額は下がる場合があります。
流動性リスク 当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
信用リスク 当ファンドが投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

分配金に関する留意点

その他の留意点

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

関係法人

委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 藍澤證券株式会社

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等

金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。

口座をお持ちでないお客様

口座開設

お問合せ窓口

  • お近くの店舗を探す
  • お問合せフォーム

コールセンター 0120-311-434

【受付時間】平日 8:30~18:00

ページの先頭へ