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たわらノーロード

たわらノーロードシリーズ

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お申込みメモ

商品分類 <日経225>追加型投信/国内/株式(インデックス型)
<TOPIX>追加型投信/国内/株式(インデックス型)
<先進国株式>追加型投信/海外/株式(インデックス型)
<先進国株式・為替ヘッジあり>追加型投信/海外/株式(インデックス型)
<新興国株式>追加型投信/海外/株式(インデックス型)
<バランス>追加型投信/内外/資産複合
購入単位 10,000口以上1口単位
10,000円以上1円単位
購入価額 <日経225><TOPIX> 購入申込受付日の基準価額、
<先進国株式><先進国株式・為替ヘッジあり><新興国株式><バランス>購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1口単位
換金価額 <日経225><TOPIX> 換金申込受付日の基準価額、
<新興国株式> 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額、
<先進国株式><先進国株式・為替ヘッジあり><バランス> 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 <新興国株式><バランス> 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目
<日経225><TOPIX><先進国株式><先進国株式・為替ヘッジあり> 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目
申込制限 大口の換金請求に制限を設ける場合や、購入、換金の受付を中止する場合等があります。<先進国株式><先進国株式・為替ヘッジあり>ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行のいずれかの休業日に該当する日には、購入、換金のお申込みの受付を行いません。<新興国株式>ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、香港証券取引所、韓国証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行、香港の銀行、韓国の銀行のいずれかの休業日に該当する日には、購入、換金のお申込みの受付を行いません。<バランス>ニューヨーク証券取引所、ロンドン証券取引所、フランクフルト証券取引所、香港証券取引所、韓国取引所、ニューヨークの銀行、ロンドンの銀行、フランクフルトの銀行、香港の銀行、韓国の銀行のいずれかの休業日に該当する日には、購入、換金のお申込みの受付を行いません。
信託期間 無期限
(当初設定日:<日経225>2015年12月7日、<先進国株式>2015年12月18日、<新興国株式>2016年3月14日、<先進国株式・為替ヘッジあり>2016年10月3日、<TOPIX>2017年3月21日、<バランス>2017年7月28日)
繰上償還 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合等

課税関係

各ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

分配金

収益分配金に関しては、投資信託説明書(交付目論見書)の収益分配金に関する留意点をご覧ください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 ありません。
信託財産留保額 <新興国株式> 換金申込日の翌営業日の基準価額に0.3% を乗じて得た額
<日経225><TOPIX><先進国株式><先進国株式・為替ヘッジあり><バランス>
ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
<日経225> 年率0.2106%(税抜0.195%)
<TOPIX> 年率0.1944%(税抜0.18%)
<先進国株式> 年率0.243%(税抜0.225%)
<先進国株式・為替ヘッジあり> 年率0.243%(税抜0.225%)
<新興国株式> 年率0.5346%(税抜0.495%)
<バランス> 年率0.2376%(税抜0.22%)以内
その他の費用
・手数料
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。
※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
※上場不動産投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託(リート)の費用は表示しておりません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

投資リスク

各ファンドは、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 また、投資信託は預貯金と異なります。基準価額の主な変動要因は、次のとおりです。
①株価変動リスク、②リートの価格変動リスク、③為替変動リスク、④金利変動リスク、⑤信用リスク、⑥流動性リスク、⑦カントリーリスク、⑧資産配分リスク
各ファンドに該当するリスクは次のとおりです。
<日経225><TOPIX>①、⑤、⑥<先進国株式><先進国株式・為替ヘッジあり>①、③、⑤、⑥<新興国株式>①、③、⑤、⑥、⑦<バランス>①~⑧ ※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

関係法人

委託会社 アセットマネジメントOne株式会社
受託会社 みずほ信託銀行株式会社
販売会社 藍澤證券株式会社

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等

金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。

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