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世界経済インデックスファンド

ファンドの特色

世界の債券および株式に分散投資し、リスクの低減に努めます。

日本、先進国、新興国の債券および株式の6資産に、インデックスファンドを活用して分散投資します。
※各資産の運用は資産全体の値動きを表す代表的な指数に連動する運用収益の獲得を目指します。
※原則として、為替ヘッジは行いません。

世界経済全体の発展を享受します。

基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP総額の比率を参考に決定します。
※世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて、原則として年1回地域別構成比の見直しを行う場合があります。
※地域別の基本組入比率は市場動向等を勘案して調整を行うことがあります。



※資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、上記の運用ができない場合があります。

各資産のインデックス

各資産のインデックス

*資産ごとの運用においては、十分な銘柄分散を行い、上記のインデックスに連動する運用収益の獲得を目指します。

お申込みメモ

ファンド名 世界経済インデックスファンド
商品分類 追加型投信/内外/資産複合
設定日

2009年1月16日

購入単位 10,000口以上1口単位
10,000円以上1円単位
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目
信託期間 無期限
繰上償還
  • 受益権の口数が5億口を下回ることとなった場合
  • ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
  • やむを得ない事情が発生した場合
決算日 毎年1月20日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定
信託金の限度額 5,000億円

購入・換金
申込受付不可日

申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みはできません。
  • ニューヨークの取引所の休業日
  • ロンドンの取引所の休業日
  • ニューヨークの銀行の休業日
  • ロンドンの銀行の休業日

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度及び未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 ありません。
信託財産留保額 0.1%

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対して
年率0.54%(税抜0.5%)
信託期間を通じて毎日計算し、毎計算期間の最初の6ケ月終了日及び毎計算期末又は信託終了のとき、信託財産から支払われます。
信託報酬=運用期間中の基準価額×信託報酬率
委託会社 年率0.216%
(税抜0.2%)
委託した資金の運用、基準価額の計算、開示資料作成等の対価
販売会社 年率0.27%
(税抜0.25%)
運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価
受託会社 年率0.054%
(税抜0.05%)
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価
その他の費用
・手数料
監査費用、有価証券の売買・保管、信託事務に係る諸費用、新興国債券インデックス マザーファンド及び新興国株式インデックス マザーファンドの解約に伴う信託財産留保額等をその都度(監査費用は日々)、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

監査費用は、監査法人に支払うファンドの監査に係る費用
有価証券の売買・保管に係る費用は、有価証券の売買・保管にあたり、売買仲介人・保管機関に支払う手数料
信託事務に係る諸費用は、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用及び受託会社の立替えた立替金の利息等

投資リスク

基準価額の変動要因

株価変動リスク 株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク 為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
金利変動リスク 債券の価格は、一般的に金利低下(上昇)した場合は値上がり(値下がり)します。また、発行者の財務状況の変化等及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。債券価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
信用リスク 有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、又はそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
カントリーリスク 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、又はそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。
流動性リスク 時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

各インデックスに関する著作権等について

各インデックスに関する商標、著作権等の知的財産権、数値の算出、利用などその他一切の権利はそれぞれのインデックスの開発元もしくは公表元に帰属します。

関係法人

委託会社 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
受託会社 三井住友信託銀行株式会社
販売会社 藍澤證券株式会社

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等

金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。

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