アイザワ証券

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ワールド・ビューティー・オープン

ファンドの特色

  1. 日本を含む世界各国のビューティー・ビジネス関連企業の株式を主要投資対象とします。

    • 当ファンドにおいて、ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいいます。
      ※実際の運用はワールド・ビューティー・マザーファンドを通じて行います。
  2. 株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、
    銘柄選定を行います。

    • 投資候補銘柄およびポートフォリオの組入銘柄については、適宜見直しを行います。

  3. 為替ヘッジの有無により、(為替ヘッジあり)、(為替ヘッジなし)が選択できます。

    • (為替ヘッジあり)は、組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかります。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他通貨による代替ヘッジを行う場合があります。

    • (為替ヘッジなし)は、組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動による影響を受けます。

  4. 年2回の決算時(6・12月の各9日(休業日の場合は翌営業日))に分配を行います。
    • 分配金額は委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

原則として、決算日の基準価額水準が当初元本額10,000円(10,000口当たり)を超えている場合には、当該超えている部分について、分配対象額の範囲内で、全額分配を行います。(資金動向や市況動向等により変更する場合があります。)

市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

運用プロセス

運用プロセス

*ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを
 行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいいます。
・上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドで投資
 する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記プロセスは、今後変更されることがあり
 ます。

お申込みメモ

ファンド名 ワールド・ビューティー・オープン(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)
商品分類 追加型投信/内外/株式
購入単位 10,000口以上1口単位
10,000円以上1円単位
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目

購入・換金
申込受付不可日

申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みはできません。
  • ニューヨーク証券取引所の休業日
  • ニューヨークの銀行の休業日

購入・換金申込受付
の中止および取消し

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情(投資対象国・地域における非常事態(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等)による市場の閉鎖もしくは流動性の極端な減少等)があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
また、信託金の限度額に達しない場合でも、各ファンドの運用規模・運用効率等を勘案し、市況動向や資金流入の動向等に応じて、購入のお申込みの受付を中止することがあります。
スイッチング 各ファンド間でのスイッチングが可能です。
信託期間 2022年6月9日まで(2017年7月31日設定)
繰上償還
  • 各ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合
  • 各ファンドを償還させることが受益者のため有利であると認めるとき
  • やむを得ない事情が発生したとき
決算日 毎年6・12月の9日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年2回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定
信託金の限度額 各ファンド2,000億円

課税関係

課税上は、株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、「NISA(少額投資非課税制度)およびジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)」の適用対象です。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 5,000万口未満 3.24%
5,000万口以上1億口未満 2.16%
1億口以上 1.08%
スイッチングの場合 0.00%
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
各ファンドの日々の純資産総額に対して、年率1.7712%(税抜 年率1.6400%)をかけた額 1万口当たりの信託報酬 :
保有期間中の平均基準価額 × 信託報酬率 × (保有日数/ 365)
※上記の計算方法は簡便法であるため、算出された値は概算値になります。
委託会社 0.80%(税抜) 各ファンドの運用・調査、受託会社への運用指図、基準価額の算出、目論見書等の作成等
販売会社 0.80%(税抜) 交付運用報告書等各種書類の送付、顧客口座の管理、購入後の情報提供等
受託会社 0.04%(税抜) 各ファンドの財産の保管および管理、委託会社からの運用指図の実行等
※上記各支払先への配分には、別途消費税等相当額がかかります。
その他の費用
・手数料
以下の費用・手数料についても各ファンドが負担します。
・監査法人に支払われる各ファンドの監査費用
・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料
・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用
・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

投資リスク

基準価額の変動要因

ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドの基準価額の変動要因として、主に以下のリスクがあります。

価格変動リスク 株式の価格は、株式市場全体の動向のほか、発行企業の業績や業績に対する市場の見通しなどの影響を受けて変動します。組入株式の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
特定のテーマに沿った
銘柄に投資するリスク
当ファンドは、特定のテーマ(ビューティー・ビジネス関連企業の株式)に沿った銘柄に投資するため、株式市場全体の動きと当ファンドの基準価額の動きが大きく異なる場合があります。
また、より幅広い銘柄に分散投資する場合と比べて当ファンドの基準価額が大きく変動する場合があります。
為替変動リスク

■ワールド・ビューティー・オープン(為替ヘッジあり)
組入外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、為替ヘッジが困難な一部の通貨については、当該通貨との相関等を勘案し、他の通貨による代替ヘッジを行う場合があります。その場合、為替ヘッジ効果が得られない可能性や、円と当該通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。為替ヘッジを行う場合で円金利がヘッジ対象通貨の金利より低いときには、これらの金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。ただし、為替市場の状況によっては、金利差相当分以上のヘッジコストとなる場合があります。

■ワールド・ビューティー・オープン(為替ヘッジなし)
組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の
影響を受けます。

信用リスク 株式の発行企業の経営、財務状況が悪化したり、市場においてその懸念が高まった場合には、株式の価格が下落すること、配当金が減額あるいは支払いが停止されること、倒産等によりその価値がなくなること等があります。
流動性リスク 株式を売買しようとする際に、その株式の取引量が十分でない場合や規制等により取引が制限されている場合には、売買が成立しなかったり、十分な数量の売買が出来なかったり、ファンドの売買自体によって市場価格が動き、結果として不利な価格での取引となる場合があります。
カントリー・リスク ファンドは、新興国の株式に投資を行うことがあります。新興国への投資は、投資対象国におけるクーデターや重大な政治体制の変更、資産凍結を含む重大な規制の導入、政府のデフォルト等の発生による影響などを受けることにより、先進国への投資を行う場合に比べて、価格変動・為替変動・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

関係法人

委託会社 三菱UFJ国際投信株式会社
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 藍澤證券株式会社

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等

金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。

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