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次世代通信関連 世界株式戦略ファンド

ファンドの特色

  1. 世界の次世代通信関連企業*の株式に投資を行います。

    • ケイマン籍円建外国投資信託証券「Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class」(以下「主要投資対象ファンド」)への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含みます。)している次世代通信関連企業の株式(預託証書(DR)を含みます。)に投資します。
    • 主要投資対象ファンドの運用は、ニューバーガー・バーマン・グループの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーが行います。
    • 主要投資対象ファンドへの投資割合は、原則として高位を維持します。
    • マネープールマザーファンドにも投資します。
    • 主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

      *ファンドにおいて「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいいます。
  2. 主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定します。

    • 主要投資対象ファンドのポートフォリオは、地域分散等を考慮しながら構築します。

 

    ※資金動向、市況動向、信託財産の規模等によっては、前記の運用ができない場合があります。

当ファンドのポイント

ポイント1 IoT*の実現に必須となる5Gに着⽬した投資

ポイント25Gの技術進化に応じた銘柄選択

ポイント3株式リサーチ⼒に強みのあるニューバーガー・バーマン・グループによる運⽤

*IoT(Internet of Things)とは、モノのインターネットと呼ばれ、世の中に存在する様々な物体(モノ)が通信機能を持ち、インターネット接続を通じて情報のやり取りが可能になることをいいます。

5Gについて

IoTの実現が社会へ与えるインパクトは大きいといわれています

IoT社会を支える基盤技術である“5G”

*IHSマークイット、テクノロジーグループの“The 5G Economy: How 5G technology will contribute to the global economy”という⽩書を基にした情報です。この情報は三井住友トラスト・アセットマネジメントを保証するものではありません。この情報に基づいて被ったいかなる損害も、ご⾃⾝の責任となります。詳細についてはtechnology.ihs.comをご覧ください。

5Gは『高速・大容量』、『多数同時接続』、『超低遅延』の3つがポイント

5Gが可能にする世界

(出所)各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
※上記は5Gの特徴ついてイメージ図を使い概要を説明したものであり、その全てを網羅したものではありません。また、将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。

5G関連ビジネスの中で3つの産業分野に着目

当ファンドが着目する5G関連分野

(出所)各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成
※上記はIoT通信ネットワーク網のイメージ図です。将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。

5Gの実現には通信設備、通信基地局等の拡充が必要不可欠に

5Gは飛躍的な成長の可能性の根幹を担う息の長い投資テーマ

AI、IoTなどすべての情報技術分野の可能性の根源は5G

5Gの技術進化に応じた銘柄選択

関連産業分野の成長を捉えた適切な銘柄選択

5Gの技術進化に応じた銘柄選択

※2017年9⽉末現在。上記は5Gの推進段階に応じて着⽬される成⻑産業分野であり、今後変更となる場合があります。

ニューバーガー・バーマン・グループによる運用

徹底したファンダメンタルズ分析に基づき、投資銘柄を厳選します。

主要投資対象ファンドの運用プロセス

※2017年9⽉末現在。上記プロセスは、今後変更となる場合があります。

1939年創業の米国の独立系運用会社で、豊富な投資経験を有しています。

ニューバーガー・バーマン・グループ・エル・エル・シー

ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー

2017年6月末現在。
運用総資産残高は、2017年6月末の為替データを基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが円換算しています。
(出所)ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

お申込みメモ

ファンド名 次世代通信関連 世界株式戦略ファンド
《愛称:THE 5G》
商品分類 追加型投信/内外/株式
購入単位 10,000口以上1口単位
10,000円以上1円単位
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1口単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して6営業日目
購入・換金
申込受付不可日

申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みはできません。

  • ニューヨーク証券取引所の休業日
  • 香港証券取引所の休業日
  • ニューヨークの銀行休業日
  • ロンドンの銀行休業日
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、投資対象国における非常事態による市場閉鎖、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、及びすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
信託期間 原則として2017年12月15日(設定日)から2028年1月7日まで
繰上償還
  • 受益権の口数が30億口を下回ることとなった場合
  • ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
  • やむを得ない事情が発生した場合
決算日 毎年1月7日(休業日の場合は翌営業日)
※第1期決算日は2019年1月7日
収益分配 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定
信託金の限度額 5,000億円
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度及び未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
なお、配当控除あるいは益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用(税込)

購入時手数料 5,000万口未満 3.24%
5,000万口以上1億口未満 2.16%
1億口以上 1.08%
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
純資産総額に対して 年率1.1664%(税抜1.08%)
信託期間を通じて毎日計算し、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日及び毎計算期末又は信託終了のとき、信託財産から支払われます。

信託報酬=運用期間中の基準価額×信託報酬率

委託会社 年率0.324%
(税抜0.3%)
委託した資金の運用、基準価額の計算、開示資料作成等の対価
販売会社 年率0.81%
(税抜0.75%)
運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価
受託会社 年率0.0324%
(税抜0.03%)
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価
投資対象とする
投資信託証券

純資産総額に対して年率0.66%程度(税抜0.66%程度)

投資対象とする投資信託証券に係る信託財産の運用、基準価額の計算、運用財産の管理等の対価
実質的な負担

純資産総額に対して 年率1.8264%程度(税抜1.74%程度)
※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。

その他の費用
・手数料

監査費用、有価証券の売買・保管、信託事務に係る諸費用等をその都度(監査費用は日々)、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

監査費用は、監査法人に支払うファンドの監査に係る費用
有価証券の売買・保管に係る費用は、有価証券の売買・保管にあたり、売買仲介人・保管機関に支払う手数料
信託事務に係る諸費用は、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用及び受託会社の立替えた立替金の利息等

投資リスク

基準価額の変動要因

株価変動リスク 株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
為替変動リスク 為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。
信用リスク 有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、又はそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
テーマ型運用に
係るリスク
ファンドは、特定のテーマに関連する企業の株式を選別して組み入れますので、市場全体の値動きと比較して、基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
カントリーリスク 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、又はそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。
流動性リスク 時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。
金利変動リスク 債券の価格は、一般的に金利低下(上昇)した場合は値上がり(値下がり)します。また、発行者の財務状況の変化等及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。債券価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

関係法人

委託会社 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
受託会社 三井住友信託銀行株式会社
販売会社 藍澤證券株式会社

金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等

金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。

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