Work Life

働き方について

Work Life

働き方について

多様な人材が長く働き続け、
自己実現できる環境を

社員の為の制度は充実しています。各種休暇制度及び社員の資産形成のため、積極的に制度導入に取り組んでいます。特に当社では、働くお母さんの意見を取り入れ、時間短縮勤務制度の期間を”小学校入学まで”から”満小学校3年生まで”へと制度変更を行いました。より、多くの社員が働きやすくまた家庭との両立が出来るよう努めています。

Work–Life balance

ワーク・ライフ・バランス

くるみんマーク

「くるみん」認定

子育てサポート企業として「くるみん」認定を2022年に取得しました。
社員が能力を発揮させつつ、仕事と家庭生活のバランスが取れるよう働きやすい環境の整備に取り組んでまいります。

えるぼしマーク

「えるぼし」認定

女性の活躍推進に関する取組みの実施状況などが優良な企業として厚生労働大臣より「えるぼし」第二段階目を取得。ワーク・ライフ・バランスに関する各種施策を推進し、仕事と家庭の両立を支援するとともに職場環境の充実を目指しています。

  • アニバーサリー休暇

    アニバーサリー休暇

    年次有給休暇の取得を推奨するため、年度内に最低5日間の取得を義務付けています。
    家族・子供の誕生日や入学式、大切な人との記念日など、さまざまな場面で有給が利用しやすいように取り組んでいます。

  • 5日連続休暇

    5日連続休暇

    社員のワーク・ライフ・バランス促進のため、5日連続休暇(特別休暇)の取得を義務づけています。毎年、任意のタイミングで取得が可能となっており、取得の自由度も高いです。長期休暇として利用ができるので、ゆっくりとリフレッシュすることが出来ます。

  • 時間有給の取得

    時間有給の取得

    年次有給休暇を1時間単位で取得することができます。
    特に子育てや介護では有給休暇の利用が多く、時間有給が取得できる事により、柔軟な休暇取得が出来るようになっています。

  • 育児休業

    育児休業

    子どもの1歳の誕生日の前日まで取得できます。
    保育所への入所が出来なかった場合は、1年半まで延長が可能です。
    出生時育児休暇(産後パパ育休)の取得が出来ます。

  • 短時間勤務制度

    短時間勤務制度

    当社の特徴として、子供が小学校3年生修了まで利用ができます。「低学年の間はフルタイムで働く事が難しい」と言う意見より、6時間、6.5時間、7時間と各自がバランスの取れる勤務時間を選択できるようになっています。また、要介護状態にあるご家族を介護する際にも利用が可能です。

  • 時差出勤制度

    時差出勤制度

    小学校3年生以下の子供の養育、また要介護状態にある家族を介護する際に利用が可能です。
    所定労働時間(7.5時間)を変更することなく、最大で1.5時間の繰り上げ・繰り下げができます。
    ※当社勤務時間は8:30~17:00

  • 看護休暇・介護休暇

    看護休暇・介護休暇

    年次有給休暇とは別に設けられている特別休暇です。
    看護休暇は、小学校就学前の子供の看護に利用ができます。介護休暇は、要介護状態にある家族を介護する場合に利用ができます。どちらも、1日・半日・1時間単位と柔軟に利用が可能です。

  • 特別有給休暇制度

    特別有給休暇制度

    年次有給休暇とは別に、特別有給休暇制度も
    充実しています。
    ライフイベント毎に特別休暇も合わせて休暇を取得することが可能です。
    ・慶事休暇(本人の結婚:7日、子女の結婚:2日、兄弟姉妹の結婚:1日)
    ・配偶者出産休暇:2日
    ・弔事休暇:最長で7日

Welfare

福利厚生

  • 従業員向け
    インセンティブプラン
    (日本版ESOP)※1

    従業員向け株式交付規程に基づき、対象者ごとにポイントを付与し、 退職時に累計ポイント数に応じて当社株式および金銭給付を行う制度

  • 資産形成手当 ※2

    社員の資産形成を支援するために、つみたて投資、投信定時買付を行った場合、一定の条件に応じて月次給与にて奨励金の付与を行う制度。長期積立投資によって社員が資産を形成しやすいように、会社が継続的に支えていきます。
    例:1万円の投信定時買付を行った場合、最大で5,000円の手当がつきます。

※1 従業員の業績や株式価値への意識を高めることを目的とし、退職時に累計ポイント数に応じて自社株式および金銭給付を行う制度があります。
※2 当社社員自身も資産形成層として自己の資産形成に取り組める環境づくりを目的に「資産形成手当」を追加。
※その他、役職員個人の資産形成のサポートも会社として行っております。